【ニュース】ミニモで「公認資格」がさらに充実。技術指標の活用は美容業界の発展に寄与するか。

どうもKAMIUです。ミニモには「公認資格」という機能があるのをご存知でしょうか。

このような感じでミニモ内で資格取得情報が明示され、お客さんが安心して予約できるというシステムです。
こちらの公認資格がまた追加され、合計6資格がミニモの公認資格となったそうです。

株式会社ミクシィ(東京都渋谷区、代表取締役社長執行役員:木村 弘毅)が提供するサロンスタッフ直接予約アプリ「minimo(以下、ミニモ)」は、本サービスに登録している各美容団体の資格を保有する方に対して表示している「ミニモ公認資格」に、一般社団法人日本化粧品検定協会による「日本化粧品検定」が加わったことをお知らせします。

「日本化粧品検定」が加わり「ミニモ公認資格」がさらに充実!化粧品や美容への知識が豊富なサロンスタッフをより見つけやすく PRTIMES

現在対象となっているのは下記の6資格。

▼ヘア
ヘアケアマイスター(日本ヘアケアマイスター協会 JHCMA)

▼マツエク
松風公認エデュケーター(株式会社松風)
松風公認インストラクター(株式会社松風)

▼その他(コスメ)
日本化粧品検定1級(日本化粧品検定協会)
日本化粧品検定2級(日本化粧品検定協会)
コスメコンシェルジュ(日本化粧品検定協会)

いやーこの流れ、いいかも!と思ったので記事にさせて頂きました。
美容業界に関する論文は少ないんですが、千田啓互さんという方が過去に「技術の指標化」を論文にされていたんですよね。

千田啓互氏の「理美容業界の質的価値と資格価値向上への ビジネスモデル革新」

兵庫県立大学院の千田啓互氏の論文「理美容業界の質的価値と資格価値向上への ビジネスモデル革新」が技術の指標化に対して4-5年前に言及されていたんですよね。
こちらの論文のサマリを伝えると

  • 美容業界は資格取得した人数に対して、「就業」している割合が低い
  • 理由は「低賃金」「重労働」
  • 低賃金化を止めるために「資格を作り、技術を指標化する」

というような内容です。ざっくりと論文をご紹介致します。

「国家資格」にも関わらず就業率の低い美容業界

「理美容業界の質的価値と資格価値向上への ビジネスモデル革新」からの引用です。
下記は理美容師の免許保有者と従事者数の比率です。

大体40%程度は勤めていますが、逆に言えば60%の理美容師免許取得者は美容師ではない別の仕事をしています。
国家資格、かつ2年間の美容専門学校で数百万円の費用をかけたにも関わらずです..

今回の論文はそのあたりに言及しています。では、他の業種はどうなのでしょうか?

他の国家資格の業種で従事者率が40%を切っているのはありませんでした。
国家資格を取得しても、離職しやすいのが「理美容師」とえるでしょう。

では続いて、「何故、理美容業界において従事者の比率が低いのか」を見ていきましょう。

理美容師を継続しなかった・離職の理由は「給与」原因が1位

下記また、論文からの引用です。
1位は給与の低さを訴えた方が34%、3位には1日の働く時間ということを言われています、

つまり、低賃金・重労働的な要因が1番大きいんですよね。

論文で提言されたのは「技術の指標化」

論文で提言されたのは技術の指標化です。
美容師という特殊な業種、主には「国家資格保有の有無」のみで判断されていますよね。
そうではなく、各技術・スキルを指標化していこうというのが論文の提言です。

項目ごとに学会を設立し、指標化をしましょうという提案。

また、技術の指標を作ることで、理美容師も「目指すべき目標」が明確になるという提案です。

この提案、めちゃくちゃ良いなと当時思ったんですよね。
この指標が現実化すれば、「各店舗ごとのカリキュラムが統一される」「指標の明確化で施術料金の向上」とかの可能性もあるなと。。。

なのでミニモの今回の指標施策も結構良さそうだなと感じていました笑
千田さんの論文、「理美容業界の質的価値と資格価値向上への ビジネスモデル革新」非常に面白いので是非、興味ある方はみてみてくださいね。

最後に:「資格ビジネス」で終わらせてほしくない

いつもチェックさせて頂いている大河内さんのTwitterで下記のような投稿が。

確かに、協会ビジネス系とズブズブとなってあまり意味のない指標・・・となってしまうと微妙だなと感じました。
公認資格を採用する側のミニモも、慎重に認定資格を選ぶ必要がありそうですね!

それにしても「理美容師向けの資格」ってどんなものがあるんでしょう?シャンプーソムリエとかは有名ですよね。
ちょっと今度まとめてみようと思います。

■今回の記事で引用させて頂いた論文
兵庫県立大学院 千田啓互氏 「理美容業界の質的価値と資格価値向上への ビジネスモデル革新」

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